ある製造業企業で、研究所のチームリーダーを対象とした研修が行われた。私はそのファシリテーターとして一部を担当させていただいた。その中では、当社の「イノベーション組織診断」を使った。
「イノベーション組織診断」とは、その名の通り、組織の状態がイノベーションを創出できる状態になっているか、ということを定量的に測定するものである。ただし、短時間で自分で結果も出せるセルフチェック形式もあるので、研修中でも簡単に扱える。
一見矛盾しているように見えるのだが、イノベーションは組織が産み出すということは言えない。つまり、「こういう状態にある組織は高確率でイノベーションを創出する」ということがなかなか言えない。
ただし、こうは言えるのである。「こういう状態にある組織は高確率でイノベーションを創出できない状態にある」ということだ。つまり、イノベーション創出を阻害する要因は共通性が高い。この診断はそれを測っている。
言い換えるなら、組織状態とはイノベーション創出の必要条件であって、十分条件ではない。
したがって、全体的に得点が高ければ、「イノベーションを創出できる条件は揃っている」ということを意味し、得点が低ければ阻害要因を取り除くことが必要となる。それはどれも簡単ではないが、イノベーション創出のためにリーダーシップを取るべき人がまず何をすべきかを考えるヒントになる。
この企業の研究チームリーダー、14名の皆さんはとても面白がって取り組んでくれていた。まず、セルフチェックの様式の質問紙に回答してもらい、それを自ら集計してもらった。質問紙はこのようなものである。（目的などは口頭で説明した。）
「【分野①】」と書いてあるが、分野⑥まであり、合計41問ある。セルフチェック形式ではなく、当社に回答を集めて集計する形なら、このようなレポートが送られてくる。（この研修では出力しなかったが、1名の方の実際の結果を出すとこのようになる。）
全体結果に続いて、6つの分野ごとの結果も表示されているのだが、6つの分野とは以下の通りである。
- ”にっちもさっちも”
- ”恐怖政治”
- ”大企業病”
- ”硬直管理”
- ”依存”
- ”あくせく業務”
それぞれがどういう意味か、なぜそれがイノベーションを阻害するかは別の記事で書きたいと思うが、大企業の場合、「大企業病」が低く（阻害要因として強く）なりやすく、それに続いて「依存」が低い傾向がある。「あくせく業務」も近年は特に低くなりやすい。
もちろん、これは業種によっても、個別企業によってもかなり違う。例えば、規制業種は硬直管理が強い傾向があると思われる。
この製造業企業の場合は、14名の平均値としては、マイナスだったのが「大企業病」、「依存」、「あくせく業務」（マイナスの絶対値が大きい分野順）となった。特に大企業病は-0.85と、やや強い阻害要因になっている。
当然のことながら、14名全員が研究所の所属であるため、他部署も含めると違ってくる可能性があるが、この会社の研究職は全国各地の現場を飛び回っている人も多く、研究所だけに閉じた結果になっているというわけではないと推測される。また、質問の主語も「自社」や「自組織」が混ざっており、会社全体のことを客観視しているだけでも、自チームの個別事情にフォーカスしているだけでもない。そのミックスである。
しかしながら、阻害要因となっているように見える「大企業病」、「依存」、「あくせく業務」も、マイナス幅は手の付けようがないほど大きいわけではなく、各チームでやれることはあるし、それを研究所全体、そして会社全体に波及させることも不可能ではないはずである。そのような取り組みをしてくれているかもしれない。（残念ながらそこまでは不明。）
また、個人によってのばらつきが大きい分野と小さい分野がある。「大企業病」はばらつきが小さい。したがって、会社全体としてこの課題が強く影響を及ぼしていると推測できる。
ばらつきが一番大きかったのは、「恐怖政治」である。この企業では、マネジャーが人によっては強権は発動しすぎているが、全体的な傾向ではないことが推察される。
こうした課題を解決することは簡単ではないし、短期的にできることでもないだろう。しかし、このようなことを議論し、自分が個人としてできることや、自分も積極的に関わりながら全体として解決する方向性などをそれぞれ考えていただくことはとても有意義な時間だった。イノベーションに関係するような研修で、イノベーションについての考えを各人に聞けば、「イノベーションは大事だと思う」というようなことを答えるのは当たり前のことだし、それが阻まれることがあるというような話が出てくるのも自然である。
その中で、さらに一歩突っ込み、そうした阻害要因が具体的には何か、それをまず解決するとしたら何をすべきか、ということを考える機会はなかなかない。短期的成果には繋がらないからだ。しかし、じっくりと考えてもらうと、それが重大なことであることは理解していただける。それは私が14名の参加者を見ていて学びになったことだった。
宮田 丈裕 （当社代表）
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