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従来と違うアセスメント


当社では、従来のものとは違う特長的なアセスメントを提供しています。

ドリル・アセスメント

ドリルのように毎日問題が一定期間、出題されます。
正解の存在しない設問に対して自由記述の回答を求め、
自動解析によって幅広い思考力を測るアセスメント。

特徴
●正解のない設問に対して自由記述式回答 ~ 自動判定
●完全定量化されたアウトプット 
  –総合偏差値、コンピテンシー毎のパーセンタイル。 
  –回答締切後、2.5営業日後には結果が出る。 
●自分のことを自分で答える検査類と違い、「できないことは出しようがない」。
 試験成績、検査類からは分かり得ない行動特徴が現れやすい。

ドリル・アセスメントには、用途に応じて以下の種類があります。


採用ドリル・アセスメント

狙える効果
●最初から重要能力要件を測定することで面接数を効率化

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イノベーション人材アセスメント

狙える効果
●社内応募者の中から創造的知的能力に優れた社員を発掘

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海外人材アセスメント

狙える効果
●海外派遣への適性を定量化、失敗パターンに陥らない

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◆経営人材アセスメント

狙える効果
●次世代の経営幹部候補者を選抜してプールへ

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◆創造的思考トレーニング・ドリル

狙える効果
●一定期間の間、定期的にドリルに取り組むことで創造的思考を鍛える
●知識ではなく思考プロセスについて、様々な研修の効果測定も可能

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ディスタント・アセスメント(DA)

アセッサーによる客観的評価を、完全リモートで実施できるアセスメント。

特徴
●比較的低コストでアセッサーによるアセスメントが可能
●育成のための自己レビューに最適 
●社員がアセッサーをやることでさらに高い期待効果も

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イノベーション組織診断

一般的にはあまり知られていない、
組織のイノベーション阻害要因を測定。
これからのリーダー向けの研修などで使うのにも向いています。

特徴
●イノベーションの創出を阻害する組織的要因を特定
●セルフチェックリスト式で時間がかからない 
●会社全体だけでなく、小単位の部署別に診断が可能

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360度評価

360度評価は、本人の納得感を産むかどうかがカギ。
それは質問項目によって大きく左右されます。
大括りの項目では、評価者は印象論で答えてしまいます。


特徴
●行動レベルの質問項目で、印象論を防止
●マネジメントに求められる世界で標準的な分野を網羅 
●特に、経営層がミドルマネジャーに求める領域を重視

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知的好奇心とは何か?(ドリル受検対策②)

イノベーション人材に求められる能力 のうち、最も基本的で重要なものの一つは「知的好奇心」である。他にも「我事化」を 別記事 で挙げたが、「見たことがないものを見た時に知的好奇心が強まり、それを基にして我事化する」ことがなければ、イノベーションのその人自身のきっかけがなくなってしまう。 何度も言うようだが、世に言われるイノベーションは結果論である。それが創り出されるプロセスにおいては、それが多くの人のライフスタイルや常識を変えてしまうようなものになるとは、関係者全員が思っていないかもしれない。つまり、関係者にとっても「見たことがない」もので、「は!?何これ???」…言語化すれば、根底にパラダイムシフトを含んだものでもあったりするかもしれない。従来の枠組みや視点や価値観ではどうにも理解しようがないものかもしれない。 その時に発動させるべきものが知的好奇心である。「は!?何これ???」に続いて「面白そう…」とつぶやく精神と言ってもいいかもしれない。 イノベーション人材の能力は、「自分自身をイノベーション人材だと位置付けたい人」や「会社にイノベーション人材だと認定された人」だけに役立つものではない。「自分はイノベーション人材ではない」という人にとっても、基本的能力があると、周囲で起きるイノベーションの試みをむやみに否定しなくなる。これもとても重要なことだ。 知的好奇心とは、経験のない物事に対して興味を持つ心理的プロセスである。なぜ「好奇心」だけではなく、「知的」好奇心と言っているかというと、好奇心は高等動物全般が持つ、本能に基づくと思われるもので、「知的」が付くと人間特有のものになり、本能に基づかずに思考や心理メカニズムによって興味を持つことだからである。 好奇心は高等動物全般が持っているものと言ったが、そうであるとすれば、知的好奇心は人間全般が持っていてもおかしくないことになる。実際、ご存知の通り、特に人間の子供の1才から3才ぐらいの時期には、知的好奇心が強くて何でも触ったり食べたりしようとするので、むしろ危ないことも多いほどである。3才~6才ぐらいでは、「なんで?」という質問を連発したりする子も多い。 しかし、大人の人たちに「あなたは、自分が好奇心旺盛だと思いますか?」と尋ねると、実際に研修や講演で訊くのだが、「いいえ」と答える人はおそらく半分以上だ。あなた自身はどうだ

社員の顧客視点の劣化は会社にとって命取り

これを書いている今のつい数時間前の話だが、日本の某新聞社が、自社の電子版の広告キャンペーンをやっているのを目にした。そこでは、その新聞電子版のサブスクリプションを止めると「ビジネス実践力がつかない。つけるためには継続が大事。」というような内容を訴求していた。 私は甚だ疑問なのだが、これは何か証拠でもあるのだろうか。継続した人のグループと継続しなかった人のグループで、その人たちのビフォーとアフターとの差に有意な差があったとでも言うのだろうか。百歩譲って差があったというなら、本当にどんな職種においてもその差があると言えるものなのだろうか。 私がこう反論するのは、確信に近いものがあるからだ。まず関係ない。論理的に考えれば関係あるはずがない。「ビジネス実践力」をどう定義するかにもよるが、わざわざ「実践力」を切り取っているのだから、思考面は含めないと考える方が自然である。そうだとすると、人を動かしたり心を動かしたりする感受性を含めたコミュニケーション面や、他者と信頼関係を構築するところや、信頼関係を構築する過程でのパーソナリティの面、あるいは専門的なテクニカルスキルの面が主に関連してくる。新聞の電子版を読み続けると、コミュニケーション能力やパーソナリティやテクニカルスキルなどが上がるのだろうか。そうだとしたらその合理的な理由は一体何なのか。 二百歩譲って、「ビジネス実践力」には思考面やその前提知識も含まれているとしよう。そうだとすると、例えば私が関わらせていただくことの多い「経営視点」を養成するのに新聞を使うことはできる。簡単に言えば、「自分がその記事の当事者の立場だったとしたら、何を感じ、何を考え、どう解決しようとするか」を想像し、できるだけ多くの状況設定や選択肢を想定することで擬似経験の幅や当事者意識の強さを広げたり高めたりすることができるからだ。しかし、「新聞(の電子版)を読んでさえいれば自動的にビジネス実践力(なるもの)が伸びる」わけではない。そういう意図を持って読む必要があるからだ。 いや、広告では「自動的に伸びる」とは言っていない。私がわざわざこんな文章を書いてまでこの広告を問題視しなければならないと考えたのはそこに関係している。「サブスクリプションを止めると伸びなくなる」というような表現をすることで、少し大げさに言えば「脅し」ているわりに「自動的に伸びる」ことは

『人を育てようとすること』の大きな落とし穴

一般的に「人材育成」というものは非常によく語られる。後進の人を育て、組織や技術や社会がそれによって維持され、発展していくことは言うまでもなく素晴らしいことである。 しかしながら、私自身が、とてもありがたいことに非常に多くの人の成長のために仕事をしてきたこともあって、こんな風に考えている。人材育成はそもそもとても難しいものだし、それどころか「不可能」だと考えた方がいい。もちろん、人には急成長するようなことがある。しかしそれは本人が成長したのであって、上司や先生や親が育成したからでは(少なくとも直接的には)ない。 「育成しよう」とすると色々と落とし穴がある。非常に多いのは、自分が経験してきたことを相手に押し付けることである。私の友人が親(多くは父親)としてお子さんに、自分がやっていたスポーツ競技や趣味をやらせたり、通っていた学校に入学させようとしたり、ということも多いのだが、私はこういうことに大反対である。何を考えているのか、と思う。 全員ではないと願うが、多くのお子さんは本当に気の毒である。親からの「期待」という名のエゴを強制的に受けさせられ、「育成」という名のもとにお子さん本人の自由を奪い、経験のチャンスの幅を狭めてしまう。もちろん、それが結果的に良い結果を産むことは十分にあり得る。しかし、それは本人が自分自身を納得させ、成長を目指したからであって、その環境を与えた親のお陰では決してない。そもそも、本人が自分で好きなことやものを見つけ、それを自分から言い出し、そこで夢中になって成長を目指すことの大事なプロセスを親のエゴが奪っている。 これはあくまで一例でしかないが、「育てよう」とする側の人は要注意なのである。「育てる」というのは、あくまで「成長の手助け」であって、主人公はあくまで本人である。育てる側の人が主体となって、意図した人間を作ろうとすることは、場合によってはできることもあるが、それは先ほどの例と同じで、本人が本気で成長しようと志して努力した結果でしかない。誰かを「育てよう」とした経験がある方なら多少なりともご理解いただける部分があるかと想像するが、他人(当然、血のつながった子供も含む)は自分が意図した通りには変化してくれないことの方が圧倒的に多いものである。 親だけの話でもない。私がコーチとしてお会いした新任管理職(着任後、半年~1年ぐらい)の8~9割は、「